SPYDの買い時はいつなのか?米国株上位80銘柄に投資をするETFであるSPYDについて初心者向けに詳しく解説します。
SPYDとは
SPYDとは、正式名称がSPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETFであるETFです。
SPYDは、S&P500という株価指数を構成する銘柄のうち配当利回りが上位80銘柄の指数に連動することを目指す、インデックス型のETFとなっています。
ETFについて詳しく知りたい方はこちらの記事をどうぞ!
SPYDの詳しいデータ
それでは、SPYDの詳しいデータを見ていきます。
なお、以下で用いるデータはすべてBloomberg(2025年2月1日時点)を参照しています。
価格
最初に、SPYDの価格を見てみます。
現時点で、SPYDの価格は44.11米ドル(日本円で約6,867円)となっています。
この価格はETFの中では低い方だと考えることができるため、SPYDが少額投資しやすいETFであるといえます。
※三井住友銀行のリアルタイム為替レート(2025年2月1日 午前5時35分 現在)を使用しました。
コスト
続いて、コストです。
ETFを保有する際、経費という手数料を継続的に支払う必要があります。このとき、ETFの価格に対する経費の割合を経費率と呼びます。
SPYDの経費率は0.07%となっていますが、これは比較的低い水準にあるということができます。
特に、投資金額が大きくなる場合は経費率の差が最終的な利益額に大きな影響を与えることになるので、コストが低いことは大きなメリットとなります。
インカムゲイン
次に、インカムゲインです。
インカムゲインとは、ETFの運用時に株主に定期的に配分される利益のことで、ETFのインカムゲインに当たる利益を分配金といいます。
SPYDの分配金利回りは4.96%となっており、ETFのインカムゲインとしては比較的高い水準にあるといえます。
このことから、SPYDを運用することである程度のインカムゲインが期待できます。
ちなみに、分配金利回りが10%を超えるような高いインカムゲインを誇るETFについては以下の記事で解説しているのでぜひご覧ください!
トータルリターン
最後に、一年間のトータルリターンを見てみます。
トータルリターンとは、分配金などのインカムゲインに売却益といったキャピタルゲインを加えた総合的な利益を指します。
SPYDの一年間のトータルリターンは、現時点で19.59%となっています。これは、比較的成長率が高い海外ETFとしてはあまり高くないと考えられます。
実際、一年間でのトータルリターンが100%を超えるETFも存在するため、それを考慮した場合、大きなキャピタルゲインを求めるのであればSPYDはあまりおすすめされない可能性があります。
SPYDの買い時はいつなのか?

では、SPYDの買い時はいつなのでしょうか。
SPYDを構成する銘柄はS&P500の上位に入る米国株となっていますが、一般的に株式の買い時は以下の時期であるとされています。
・景気がこれからインフレに向かいそうなとき
・価格が下がったタイミング
・将来的に企業の業績が上がりそうだと判断されたとき
これらから考えると、米国の景気がインフレに向かいそうなときや、SPYDの価格が下がったタイミングにSPYDを購入することがおすすめされるということになります。
SPYDに投資をする上で気を付けるべきポイント

S&P500に比べて成長率が低い
SPYDを構成する銘柄はS&P500の上位80銘柄で構成されているため、比較的インカムゲインは高くなっています。
一方で、SPYDを構成する銘柄の中には「安定している代わりに成長率は低い企業の銘柄」が含まれていることがあるため、SPYD自体の価格は上昇しにくく結果的にトータルリターンが低くなってしまうのです。
株価下落のリスクが大きい
SPYDを構成するような高配当の銘柄は、特に株価下落のリスクが大きいと考えられます。
その理由として、減配による株式売りが挙げられます。
減配とは、企業の業績悪化などによって配当金が少なくなることです。
減配が行われてしまうと、高い配当金を目的で高配当株を保有していた投資家たちが株式を売ってしまうため、株価が下がってしまう場合があるのです。
高配当株で構成されるSPYDでは、特にこのリスクに注意する必要があります。
SPYDの注意点

為替リスク
為替リスクとは、為替相場の変動によって外貨建て資産の円換算時の価値が上下するリスクを指します。
為替相場が円安に進行すると、外貨建て資産の円換算時の価値は上昇します。
反対に、為替相場が円高に進行すると外貨建て資産の円換算時の価値は下落します。
円以外の通貨で取引される資産に投資をする場合は為替リスクが伴うため、注意が必要です。
銘柄数が少ない
SPYDを構成する銘柄は80社ですが、これは他の投資信託やETFの銘柄数に比べて少ないです。
銘柄数が少ないと※リスク分散効果があまり期待できません。
そのため、ある特定の銘柄が減配されたり株価が下落した場合、より大きな影響を受けてしまうことが予想されるため、この点を考慮するとSPYDはリスクが低いと断定することは出来ないでしょう。
そのため、資産のすべてをSPYDに投資するのではなく、他の資産にも分散投資することがリスク分散に効果的な方法であると思われます。
※リスク分散・・・様々な種類・銘柄の資産に投資をすることでリスクを分散させること。
新NISAを活用する
株式の配当金や投資信託やETFの分配金といった、投資によって得られる利益には20.315%の所得税が課税されます。
また、SPYDのような米国株で構成されたETFの場合、分配金は国内とは別で米国内で10%が課税されます。
仮に配当金生活を目指すのでれば、分配金の約1/3を税金として納めなければいけないのはかなりの痛手となるでしょう。
そのため、新NISAを活用することがおすすめされます。
NISAは、2014年から開始された「少額投資非課税制度」で、NISAを活用することで投資から得られる配当金・分配金や売却益が非課税となります。
新NISAとは、2024年から開始したNISAの新しい形態で、主な変更点としては
・非課税保有期間が無制限となる
・非課税保有限度額が上昇する
等が挙げられます。
新NISAはつみたて投資枠と成長投資枠に分かれており、それぞれの枠で異なる投資方法が実施できます。
注意点としては、米国株に投資する場合は国内とは別に米国内で10%が課税されるのですが、米国内で課税される分は新NISAで非課税にはならないです。
新NISAについて詳しく知りたい方はこちらの記事をどうぞ!
コメント
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